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医療保険の前に公的医療保障を知る

      2014/06/06

公的医療保険がないアメリカでは、病気や怪我に対する保障は民間の医療保険に頼るしかなく、さらには民間の医療保険にすら加入していない無保険者も非常に多い現状があるということです。そのため、病気や怪我をすると医療費が高額になり、それを支払うことが出来ずに自己破産することになるというケースも多いようです。

日本では、病気や怪我の治療費によって自己破産に陥るという話はあまりききません。

「国民皆保険」の日本では、生活保護の受給者などの一部を除く日本国内に住所を有する全国民、及び1年以上の在留資格がある外国人は公的医療保険に加入するように定められており、各種健康保険証を誰しもが所持しているはずです。

その保険証を医療機関に提示することにより、病気や怪我で治療をする際に、三割負担で治療を実施することが出来るシステムとなっています。

さらには高額療養費制度なども充実しており、高額な治療費負担が発生した場合でも、最低限の治療費で抑えられるような体制があるために、よほどのことがない限り、治療費で自己破産をしなければいけなくなるということはないと思われます。

ゆえに、民間の医療保険に加入しないとそれこそ生活の根本が崩れかねないアメリカとは違い、日本においては民間医療保険がなかったとしても公的医療保険によってある程度の保障はしてくれるわけです。それなりの貯蓄がある家庭であれば、大抵のケースではどうにかなるものです。

ただそれでも、長引く入院や手術の繰り返しとなると治療費は三割負担とはいえかさみますし、さらには保険適用外の先進医療を利用するとかなり高額の治療費となってしまいます。入院の際に相部屋が嫌で、個室にしたいと思えば差額ベッド代がかかりますがその部分も保険適用はありません。

そういう公的医療保障でまかなえない部分を補完するのが民間の医療保険ということになります。

入院保障や手術保障に加えて先進医療保障などもありますし、やはり万が一の際の安心感が違うと思います。なかなか貯蓄も苦手でたまらないという人などは特に、医療保険によってもしもの場合に備えるのも必要かもしれません。

まずは日本における公的医療保険の手厚さを知り、その上で医療保険は比較検討をしてみましょう。

 

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