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医療保険でカバーするべき差額ベッド代と先進医療費

      2014/06/06

医療保険に加入する際に確認しないといけない点として、公的医療保障の内容があります。サラリーマンであれば社会保険、自営業者であれば国民健康保険により、医療費負担は三割で済むようになっており、さらに高額な医療費がかかったとしても高額療養費制度などもあるため、ある程度の負担は公的医療保障でも補えるようになっています。

ただ、それでも足りない費用部分の補てんにこそ、医療保険の本当の役割があります。

保険の適用外となる部分の代表としては、入院時の差額ベッド代と先進医療費です。

入院時のベッド代は通常保険適用されるために三割負担で済みますが、差額ベッド代は保険適用外となってしまうために高額になるケースが多い注意点です。

差額ベッド代については、入院時に個室などを指定しなければいいという問題のようにも思えますが、個室でなくても六人部屋以上の大部屋以外の部屋は保険適用がされず、個室ベッド代が発生します。

つまり、個室、二人部屋、四人部屋などはすべて保険適用外となってしまうわけです。そして病院の規模によっては差額ベッド代が発生する部屋しかない場合もあります。

もちろん差額ベッド代が発生する部屋の利用は、患者側の事前の同意が必要ではありますが、緊急時に部屋が空いていなければやむを得ない場合もあり、部屋が空いていないからと言われて個室利用の同意サインをすると、差額ベッド代が発生してしまいます。

厚生労働省によれば、治療上の必要がある場合に限り差額ベッド代は請求できないことになっているようですが、実際のところは事前にその点をしっかり確認しておかないとトラブルの元になります。うっかり個室利用の同意のサインをしてしまうと、差額ベッド代は当然のように請求されます。

そうした差額ベッド代をめぐるトラブルを避けるためにも、医療保険があれば入院日額5000円から1万円程度保障され、差額ベッド代分も保障してくれるために余計な心配をしなくて済むようになります。

先進医療については利用しなければいい話ではありますが、もし利用した場合の費用は保険適用外でしかも治療内容によっては数百万というかなりの高額治療になってしまいますので、やはり医療保険の先進医療特約がないとかなり苦しいところです。

そうした公的医療保険で補えない点を補ってくれるのが、医療保険最大のメリットであり活用意義でもあります。どういうケースを想定して医療保険に加入するのか、ある程度明確なイメージを持ったうえで、それを比較検討材料にしたいところです。

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