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公的医療保険による高額療養費制度

      2014/06/07

健康保険に加入している場合、仮に治療費が高額になってしまったとしても、自己負担としての医療費は一ヶ月あたり10万円程度が上限として設定されています。

一般的な収入の人であればその計算式としては「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」となっています。

自己負担限度額を超えた分が後で払い戻しされるため、高額な治療費が発生した時は忘れずに申請するようにしましょう。

この制度があるために、実際はある程度の医療費に関しては公的保障でも十分対応できるものとなっていますが、それでも不安を覚える場合などには、民間の医療保険を利用して足りない分を補っていくようにしましょう。

健康保険加入時のメリットはそうした高額な治療費がかかった時もそうですが、一般的に病院にかかったりする場合に十分理解出来ていると思います。

保険証を提示して医療機関で治療を受けたり薬局で調剤してもらったりするとき、その費用に対する自己負担額は、小学校入学以後から満70歳未満までは3割と定められています。この3割の負担を一部負担金と言います。

この健康保険による治療費の減額があるために、風邪をひいてもそれほど大きくない費用で病院にかかったりすることができるわけです。

仮に3割負担ではなく全額負担になっていたら、ちょっと病院に行くだけで非常に大きな金額を支払わなければならなくなります。

それだけ、健康保険による公的保障は大きいということを、再度認識しておきましょう。

公的保障を得た上で、足りない部分に関しては民間の医療保険などを活用していく必要があります。ベースになる保障の上にさらに保障を重ねる形となり、二重の保障で備える形となります。

万が一の際、どれだけ保障を得ることが出来るのか、どれくらいの保障があれば支障なく生活を続けることができるのか、しっかりシミュレーションしておきたいところです。

 - 保険あれこれコラム