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高額療養費制度は手続きをしないと損をする

      2014/06/07

健康保険に加入している場合、ひと月あたりの治療費が高額になったとしても、自己負担額には上限が設定されていて、約10万円程度の上限以上の金額がかかった時は、あとから払い戻し手続きをすることができます。

ただ実際は、この制度のことを知らずに払い戻し手続きをすることなくそのままになってしまっているケースもあるようです。

そのままにしていたとしても年末調整や確定申告の際に「医療費控除」を受けることはできますが、これは高額療養費制度とは異なり、医療費を一定額以上負担した際に、その額に応じて所得税を控除してもらうことが出来る制度です。

高額療養費は、払い戻し手続きを忘れると戻ってきません。

入院の場合、「限度額適用認定証」を提出しておけば、支払い時に高額療養費制度が適用された金額での支払いになりますが、通院時は一旦全額を支払ったあとに、払い戻し手続きを取る必要がありますので、この点はしっかり忘れないようにしておきましょう。

この高額療養費制度の利用有無にって、あまりに大きな治療費の違いが出てきてしまいます。

民間の医療保険に加入する場合も、一般に高額療養費制度を利用することも想定した上で保険金額などを検討していくことになりますので、この大前提が崩れると、医療保険の選択肢自体が変わってきてしまいますので、非常に大切な項目であるということを認識しておきたいところです。

その上で、それでも足りない医療費部分を医療保険を活用して補っていくという形となります。

そちらの保険に関しては、他にどういうケースの場合の保障が足りないのか、リスクが高いのはどこでどういうケースなのかを検討した上で、一般的な医療保険なのか、それとも疾病を限定した形での医療保険なのか、どういうケースで保険料を受け取ることが出来る保険なのか、などを確認した上で選んでいきます。

非常に検討する項目が多く、医療保険の選び方は難しい面もありますが、確実な資料請求と比較検討を行った上で選んでいくようにしましょう。

 - 保険あれこれコラム