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保険に加入できる=死亡率が低い

      2014/06/06

生命保険や医療保険に加入する際に、必ず行われる告知。過去の傷病歴、現在の健康状態、身体の障害、職業などを正確に保険会社に伝える必要があります。

その上で保険会社による診査が行われて保険の契約が成立します。

正しく告知をしなければならないという告知義務が被保険者に対して課せられるのは、保険会社が被保険者の死亡率を計算した上で保険料を算出しているためであり、この部分が揺らぐと保険会社の経営自体に影響が出てしまうということもあります。

保険会社の立場になって考えた場合、やはり保険会社とはいえ慈善事業ではないのですから、会社として利益を出していかなければなりません。そうなると、出来る限り保険金を支払わなければ会社としては儲かることになります。それがかつて不払いの問題などに繋がっているわけですが、現在ではその点はずいぶん改善されていると思われます。

では、どうやって保険会社が利益を確保するのかというと、出来る限り保険金を支払う可能性が低い人を保険に勧誘していけばいいわけです。

つまりは若い人、健康な人、喫煙しない人です。

保険会社から見れば、そういう人たちは是非自社の保険に加入してほしい人材です。だからこそ、非喫煙健康優良体割引などを設定してまでも、健康な人を集めようとします。高額かつ優良な保険に加入できるということはすなわち、死亡する可能性が極めて低いと保険会社から見られているということと同義なわけです。

極端に言えば、「保険に加入できる」=「あなたは当面死なない」と言われているようなものです。

逆に言えば、保険会社にとってありがたくない被保険者とは、死亡率が高い人たちであり、それはつまり高齢者、過去重大な病歴がある人、健康に問題がある人などです。

まさにそういう人たちこそ保険を活用したいと考えるはずなのですが、保険会社としてはリスクが大きいために、出来る限り条件を付けた上で加入させるか、そもそも加入を断ったりします。

保険会社に次々と断られた人たちがたどり着くのは限定告知型の保険だったり無選択型の保険などですが、それらの保険は保険金支払いの条件が厳しく、保険料も高額です。

年齢を重ねたり健康を損なった状態になってしまえば、被保険者側として足元を見られているようなものなので、「若いころから、健康な時から保険に入っていれば」という気持ちにもなることでしょう。

若い時には死亡率は非常に低く、そもそも保険は実は必要ないことがほとんどです。しかし、年齢を重ねて罹病率が上がってきたときに、いざ保険に入ろうとしても条件が非常に悪くなってしまうことを考えると、ある程度の年齢で正しく保険に加入して、年齢を重ねた時の備えをするというのが最も正しい保険の活用方法かもしれません。

 - 保険あれこれコラム