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辞めていく営業社員の採用教育費用を保険料として支払わされる現実

      2014/06/06

生命保険や医療保険に保険に加入した際、被保険者が支払う保険料には保険会社の色々な経費も含まれています。

それはたとえば、会社を運営していくための社員の給料であったり、加入者を集めるための販促費用であったり、テレビCMの費用だったり、実際に支払われる保険金のための費用だったりと様々です。

数多くのテレビCMを流したり有名な俳優女優を起用すれば、それだけ費用もかかります。営業社員の給料にしても、社員が入社して辞めていくまでの回転が非常に早い保険営業は、新入社員を募集し採用し、一から育てる際の費用などもかなり大きくかかっています。それらがすべて保険料に反映されると考えれば、訪問営業型の保険会社の保険料が高いのもうなずけるのではないかと思います。

社員の定着率が上がり、人件費が下がればその分の費用を保険料の値引きに利用することが出来るはずなのですが、外資系、カタカナ系などのネット系生保などに徐々にシェアを奪われている訪問営業型生命保険会社には、そんな余裕はありません。

劣勢を挽回するためにますます営業のノルマはきつくなり、そのために結果を出せない社員はどんどん辞めていき、人を雇っては辞めていくの繰り返しによって無駄に経費はかさんでいくという従来からのマイナスのサイクルにはさらに拍車がかかっています。

既に大手保険会社の商品を販売する代理店などでも、従来の営業手法をそのまま継続する代理店は生き残っていけないような状況に陥っているところもあります。

保険を販売したら販売したで、そのまま売りっぱなしで「保全」と言われるアフターフォローに時間を割こうとしないという今までの考え方では、もはや通用しない状況になりつつあります。

継続した顧客満足を維持し、対面営業であることのメリットを最大限に生かした営業を心がけていけない代理店や保険会社は、やがて競争社会の中で淘汰されていくのかもしれません。

保険を選ぶ側としては、本当にいい保険を、見抜いて選択をしていきたいところです。

 - 保険あれこれコラム